マテリアリティ

当社グループは、ダイナミック・マテリアリティ（※１）の考えのもと、外部環境の変化や当社事業の状況、各課題への取り組みの進捗を踏まえながら、サステナビリティ委員会でマテリアリティをレビューし、更新の是非を判断しています。

2018年度にISO26000やGRIスタンダートなどを踏まえ策定したマテリアリティをベースに、事業環境の変化を踏まえた中期経営計画に基づきステークホルダー視点で課題を特定しました。これを踏まえ経営陣において協議を行い、H.U.グループホールディングス代表執行役社長の承認を経て、特定した課題を統合報告書2020において開示しました。

特定した課題の実効性を確保すべく、新たにグループのMission, Visionの整合に加え、「H.U.グループにとっての重要性」と、財務報告やイノベーション創出の機会、法規制や業界規範がもたらす影響といった「長期投資家にとっての重要性」の観点から、マテリアリティ案をH.U.グループ サステナビリティ委員会で作成しました (ダブルマテリアリティ対応※2)。

H.U.グループホールディングスの取締役会で協議調整を行い、グループのマテリアリティが初めて承認されました。

課題への取り組みの進捗や、ビジネス環境の変化などを踏まえて、毎年1回、H.U.グループ サステナビリティ委員会にてレビューとアップデートを実施します。（ダイナミック・マテリアリティ対応）

2023年4月には、持続的成長に向けてこれまで以上に人材開発・育成に注力することが重要と判断し、「人材開発・育成」をマテリアリティに追加する改定を行いました。

2025年度には、2025年4月から始まる新中期経営計画の策定に同期し、経営計画・事業計画とサステナビリティ重要課題を一体化するのを機にマテリアリティの大幅な見直しを行いました。マテリアリティの特定にあたっては、当社グループの理念体系や新中期経営計画策定における議論など様々な観点から検討しました。株主/機関投資家との対話による示唆などを踏まえ、経営レベルでの議論を重ね、サステナビリティ委員会と取締役会の承認を得て6つのマテリアリティを特定しました。

• マテリアティを動的な概念と捉え、時間をかけて、または急速に変遷するという考え方。IIRC、SASB、CDP、CDSB、GRIの共同声明で提唱。
• 投資家視点とステークホルダー視点のマテリアリティの両方を重視する考え方。欧州委員会の「非財務報告ガイドライン」で提唱。