サステナビリティ

マテリアリティ

当社グループでは、ESGの観点だけでなく、顧客資産、知的財産やブランドを含めた無形資産全般も、中期的な企業価値の創造に影響を与える要素として、マテリアリティの定義の対象としています。

当社グループは、毎年、H.U.グループ サステナビリティ委員会にて、外部環境の変化に応じた更新の是非を判断し、マテリアリティの更新サイクルを運用していきます。

マテリアリティの特定プロセスから更新サイクルへ転換

2018年度にISO26000やGRIスタンダートなどを踏まえ策定したマテリアリティをベースに、事業環境の変化を踏まえた新中期経営計画に基づきステークホルダー視点で課題を特定しました。これを踏まえ経営陣において協議を行い、H.U.グループホールディングス代表執行役社長の承認を経て、特定した課題を統合報告書2020において開示しました。

特定した課題の実効性を確保すべく、新たにグループのMission, Visionの整合に加え、「H.U.グループにとっての重要性」と、財務報告やイノベーション創出の機会、法規制や業界規範がもたらす影響といった「長期投資家にとっての重要性」の観点から、延べ17のマテリアリティ案をH.U.グループ サステナビリティ委員会で作成しました (ダブルマテリアリティ対応※1)。

社外取締役を交え、監督機関であるH.U.グループホールディングスの取締役会で協議調整を行い、グループのマテリアリティが承認されました。

マテリアリティ・マトリクス

課題への取り組みの進捗や、ビジネス環境の変化などを踏まえて、毎年1回、H.U.グループ サステナビリティ委員会にてレビューとアップデートを実施します。(ダイナミック・マテリアリティ対応※2)
なお2022年度では、第1回H.U.グループ サステナビリティ委員会にて「マテリアリティの更新」について討議した結果、外部環境・内部環境の変化等を勘案し、既存の内容を維持することと致しました。

  • 投資家視点とステークホルダー視点のマテリアリティの両方を重視する考え方。欧州委員会(2019年6月)の「非財務報告ガイドライン」で提唱。
  • マテリアティを動的な概念と捉え、時間をかけて、または急速に変遷するという考え方。IIRC、SASB、CDP、CDSB、GRIの共同声明(2020年9月11日)で提唱。