Materiality

健康増進

健康経営を通じて
従業員とその家族に
健康的で豊かな暮らしをサポート

H.U.グループは、従業員とその家族の健康増進を経営課題の一つとして捉えており、メンタルおよびフィジカルの両面からさまざまな施策を推進しています。H.U.グループホールディングス、エスアールエル、富士レビオ、H.U.フロンティアは、優良な健康経営を実践している企業として、「健康経営優良法人 ホワイト500」の認定を受けています。

  • 健康経営の推進
  • 取り組み
  • 外部評価・認定の取得

健康経営の推進

H.U.グループは社名に表す「健康推進」をマテリアリティに掲げ、従業員やその家族についても、
メンタルおよびフィジカルの両面からさまざまな施策を推進しています。
2019年に「健康宣言」を明文化、
2020年には健康経営推進室(現健康経営推進部)を設置して取り組みを強化しています。

健康宣言

H.U.グループは、健康を志向する企業として、広く社会に貢献するためには、従業員とその家族が心と身体ともに健康であることが何よりも大切であると考えます。従業員とその家族が健康で豊かな暮らしを育めるように、グループ全社を挙げて健康の保持、増進活動に取り組みます。

重点施策

  • 1.

    4つのケアへの従業員教育の徹底と健康相談窓口の活用を促進し、メンタルヘルス不調の予防、減少、早期発見、早期治療へつなげる。

  • 2.

    健康診断・ストレスチェックの受診率向上、禁煙活動、健康への啓発活動など、健康施策の強化により健康を保持・増進する。

  • 3.

    業務効率化や棚卸を推進し、残業時間を短縮、計画休暇の取得促進、育児・介護などの支援を強化することで、仕事と家庭の両立を支援する。

厚生労働省が定める「事業場における労働者の心の健康づくりのための指針について」の中でメンタルヘルス対策推進の為に重要とされた4つのケア
①セルフケア:労働者自身がストレスに気づき対処すること
②ラインによるケア:管理監督者が職場環境などの改善や個別の指導・相談を行うこと
③事業場内産業保健スタッフ等によるケア:組織内の健康管理担当者により対策すること
④事業場外資源によるケア:組織外の専門家や相談機関を活用し対策すること

取り組み

メンタルヘルス不調の予防、
減少、早期発見、早期治療

  • メンタルヘルスケアの促進

    従業員に対して、動画やE-Learningを用いた教育を毎年実施しています。また、メンタルヘルスケアの資料を作成、イントラネットにも掲載しています。

  • ストレスチェック高ストレス者に対する取り組み

    個人結果に加え、組織分析などから現状を把握し対策を講じています。また、高ストレス者には個別面談を実施し、早期にケアできるように取り組んでいます。

  • ストレスチェック高リスク部署に対する取り組み

    ストレスチェックの集団分析において、総合健康リスクの高い部署に対するカウンセラーによる部署全員面談及び管理職に対する自部署の分析結果検証を含むラインケア研修を行い、職場環境改善に取り組んでいます。
    事後対策実施部署では、総合健康リスクの低下という形で効果が得られています。

健康施策の強化による健康の保持・増進

  • 健康診断に関わる取り組み

    定期健康診断の受診率向上に加え、H.U.グループ健康保険組合を通じて、さまざまながん検診を実施し、早期発見によりがんの健康リスク低減にも取り組んでいます。

  • 歯科健診

    H.U.グループ健康保険組合にて毎年実施しており、全国の各施設で巡回健診を実施しています。また、2019年度からは、提携歯科医院で全国各地での健診も実施しています。

  • 生活習慣病の重症化予防プログラム

    H.U.グループ健康保険組合により生活習慣病の重症化予防のためさまざまな取り組みをしています。
    ①ICT端末による面談や電話指導
    ②医療機関通院プログラム
    ③医療機関入院プログラム

  • 女性分科会<女性の健康に関する取り組み>

    2021年にH.U.グループの女性従業員により女性の健康づくりを推進するための会を発足しました(2023年6月時点ではH.U.グループ12社が参加)。
    H.U.グループ健康保険組合とも連携を取りながら、女性従業員の働きやすい職場・制度の構築を行い、女性の健康保持・増進を実現すべく取り組んでいます。

仕事と家庭の両立支援

  • 長時間労働の削減

    法定労働時間の遵守管理はもとより、RPAや外注化などによる業務効率の向上施策を実施しています。また、2019年4月設立のH.U.キャスト株式会社(特例子会社)を活用した業務シェアードを推進し、当社グループ全体で長時間労働の削減と生産性向上に努めています。

  • 年次有給休暇の計画的取得の促進

    働き方改革関連法案の改正に伴い、有給休暇の計画的付与制度を活用し、年間10日の有給休暇取得を設定、各職場での業務効率化、協働化を図ることで完全消化を実現します。

    年10日以上の年次有給休暇が付与される従業員に対して、年5日は会社が時季を指定して討画的に取得させる制度。

  • ボランティア交通費の補助

    従業員および家族のボランティア参加を積極的に支援するため、交通費の補助を行っています。

  • 従業員の生活支援

    法定最低賃金を上回る賃金を支払うことを基本に、適切な労使合意内容に基づいた各種割増賃金制度などを運用し、従業員の生活賃金の実現に努めています。加えて、ケガや病気で長期休養が必要となった場合に収入を補償する「団体長期障害所得補償保険(GLTD)」の導入で、療養に専念できる環境を整備し、就労復帰を支援しています。

健康経営白書

下記でも詳細をご紹介しています。

外部評価・認定の取得

[実績・KPI] 健康経営優良法人の認定取得